ドライバーなら持っておきたい事故時のトラブルを防ぐ便利グッズ

運転をする時に事故を起こすつもりで運転をする人はいないですが、どんな人でも事故を起こしたり、巻き込まれる可能性はありますので、事故が起きたことを想定しておく必要があります。

事故が起きた時は様々なトラブルに見舞われることになりますが、そのトラブルを少しでも軽減する便利なアイテムがあります。

本記事では、事故の時に絶対に必要になるものやあると便利な最新グッズを紹介します。

事故時に必要となる基本アイテム

■事故時に必要となる基本アイテム

高速道路で事故を起こした場合、路肩等に車を停止させることになりますが、高速道路で駐停車する場合、停止表示機材の設置が道路交通法で義務付けられていますので、高速道路を走行する車は停止表示機材を車内に準備しておく必要があります。

しかし停止表示機材を常時車に積んでいるドライバーは約半数と言われています。

停止表示機材は他の車に停車していることを知らせることで他車の安全を確保するという意味がありますが、一番危ないのは自分たちの車ですので、命を守るためにも停止表示機材は必ず用意しておくようにしましょう。

また発炎筒も自動車に装備を義務付けられている非常用のアイテムです。

非常信号用具と呼ばれ、事故時には停止表示機材とともに使用して後続車に事故が起きていることを知らせます。

発炎筒の性能を維持することができる期間は4年とされているので、定期的なメンテナンス、買い替えが必要になります。めったに使うことがないので一度購入してそのままという人も多いですが、いざという時に使用できなければ搭載していないのと同じですので、4年に一度程度は買い替えるようにしましょう。

あると便利な最新事故対策グッズ

■あると便利な事故対策グッズ

停止表示機材や発炎筒は道路交通法で使用や搭載が義務付けられているアイテムですが、それ以外にも事故の時に便利なアイテムがあります。

代表的なものはドライブレコーダーや保険会社が提供するスマートフォンアプリです。

ドライブレコーダーは、事故時に必要となる事故現場や事故状況の正確な記録をするのに役立ちます。交通事故にあった場合、事故の加害者となっても被害者となっても損害賠償金額を計算するために事故の過失割合を決めることになりますが、重要になるのは事故時の状況です。

事故時の信号の状況や自動車の位置関係などで過失割合を決めることになりますが、事故時の正確な状況は後からではわからないため、被害者と加害者で証言に矛盾が出て言い争いになることは多いです。

目撃者がいれば良いですが、目撃者がいない事故の場合は水掛け論になってどちらが真実かわからなくなってしまいます。そのような状況を防ぐためにもドライブレコーダーが有効です。

自動で録画をしてくれて事故の状況を客観的に示す証拠となりますし、何よりあることで事故の当事者同士の見解の違いでもめることもなくなります。事故の時に争うのは嫌な気持ちになり相当エネルギーを使うことになるので、それがなくなるだけでも搭載しておく価値はあると個人的には思います。

フルハイビジョンやGPS機能が搭載しているものもありますが、安いものでは数千円、上位モデルでも1万円強で購入することができるのでもしもの時のために準備しておいても良いですね。

保険会社が提供するスマートフォンアプリも事故時に役立ちます。

アプリの機能は保険会社によって異なりますが、事故が起きた時に起動すると事故の時にやるべきことを案内してくれるものが多いです。事故に巻き込まれるとパニックになることも多いので、次にやることを案内してくれるのは大変心強いですね。

GPS機能で事故の場所をデータでコールセンターに伝えることもできるので、旅先など見知らぬ土地で事故にあった場合も安心です。

さらにドライブレコーダー機能を搭載したアプリもあり、スマートフォンをナビとして使用していれば事故時の記録を映像として残すことができます。

スマートフォンアプリは無料で提供されており、自社の保険加入者以外でも利用可能になっていますので、もしもの時のためにもアプリをダウンロードして使用していると良いと思います。

事故時にトラブルとなりやすいこと

人身事故になった時にトラブルとなりやすいのは損害賠償などの示談交渉時のトラブルです。

任意保険に加入していれば、自分が加害者となった時には示談代行をしてくれるので特にトラブルとなることはありませんが、任意保険に加入していなかったり自分が被害者となった時には示談交渉をどうするのかを考えないといけません。

示談交渉では相手が法外な金額を請求してくることがあったり、けがの治療がいつまでも終わらないなど言われて治療費を請求されたりと様々なトラブルがあります。

示談交渉に慣れている人はなかなかいないでしょうし、大きなストレスにもなりますので、そのようなトラブルを避けたい人は弁護士に示談代行を依頼すると良いでしょう。

慰謝料の基準には自賠責基準と裁判基準と言われる基準があり、保険会社が示談代行の際に使用する自賠責基準は裁判基準から見て大幅に低いものになっています。そのため裁判になると慰謝料の水準は高くなりますし、示談交渉に弁護士が入っただけで示談金の水準がぐっと上がることもあります。

そのため弁護士に依頼をした方が報酬を差し引いても得することもありますので、弁護士への示談代行を依頼することを検討されると良いでしょう。弁護士費用特約に加入していれば、弁護士費用分を保険金として支払われるので費用負担なく示談代行を依頼することができます。